【株 初心者必見！】『口だけ企業のIR』にだまされるな！

株取引を始めるとき、利益をあげるために、様々なサイトや本を参考にしたり、セミナーに参加するのではないでしょうか。勉強をするうえで最低限の知識を学ぶことは悪くないことですが、8割の人が損をするのが株取引になります。教科書の知識だけでは利益をあげることは難しいのが現実です。では株取引で利益をあげる人は、教科書で得られる知識以外にどのような知識をもっているのでしょうか。ここでは株取引をするためにもっとも重要な情報の「IR」について、どのように捉え、いかに『口だけ企業』を見分けるかを紹介いたします。

IRとは『Investor Relations』の略で『投資家向け広報』とも呼ばれ、企業が株主や投資家に対し、企業が投資を得るために必要な情報を提供することやその情報のことを指します。情報の内容に規則はなく、経営方針、財務状態や今後の提供予定商品などの情報を、企業が自由な手段で株主や投資家に提供します。

企業の努力により事業が成長した場合、IR活動を通し企業の価値を知ってもらい、成長を認めてもらうことによって、株主や投資家の投資につなげることができます。またIRの内容によっては、株主や投資家から厳しい評価を受けることもあり、その場合は経営の方針を見直したり改善するための手段としても利用されることもあります。

まずはIRの情報を信頼して良いかどうかをお伝えしましょう。答えは「『過去の情報』は信頼できるが、『未来の情報』は信頼してはいけない」です。

『過去の情報』とはどういったものかというと、『先月新商品が発売した』、『新商品が先月バカ売れしていた』や「四半期損益計算書」など、既に確定した情報になります。この情報が間違えていた場合、『ごめんなさい』ですまなく最悪経営者が訴えられたりします。そのため、『過去の情報』は信頼してよいといえます。

『未来の情報』はというと、『来月商品を販売する』、『需要があるからこの商品は100万台作る』や『業績予想』など、まだ確定していない情報になります。当たり前といえば当たり前なのですが、確定しない情報だからといって、全く信用してはいけないかというとそうではありません。企業ごとに自由に情報を提示できるIRだからこそ、企業ごとに大きな癖が生じます。

何を伝えたいかというと、「未来の情報 の信頼度は、企業ごとに変わってくるということ」です。株取引で利益をあげるひとは、上述した企業ごとのIR活動の大きな癖を利用し、利益を上げています。

ほとんどの教科書は、IR活動の一つ四半期報告書に出てくる損益計算書の見方や利用の仕方を説明していることが多く、売上や経常利益の見方はわかるようになりますが、実際の取引については『売上・経常利益が上がったから買いだよ』というレベルでしか書いてありません。株取引で損をしないためにはそれだけでは足りないのです。

企業ごとに異なるIR活動。そのため企業ごとに『未来の情報』を信頼できるかが変わってきます。では、信頼できる情報かどのように見分けることができるのでしょうか。例を出して解説いたします。

例）会社Aが決算報告にて、前期の結果が『前期の売上50億円 / 経常利益10億円』、そして今期の業績予想が『予想売上100億 / 予想経常利益30億』と発表

この情報を信用してよいかどうか。

判断の仕方は簡単です。前期の決算報告で会社Aが出した業績予想と、今期の決算報告で会社Aが出した結果を比べてやればよいのです。1年前の会社Aの決算報告にて、前期を『売上80億円 / 経常利益20億円』と予想していたのであれば、結果が『売上50億円 / 経常利益10億円』と達成できていないため、どこかで下方修正しているはずです。これをさらにもう一年遡って、というのを繰り返すと、会社の癖が見えてきます。調査したら会社Aは毎年のように下方修正しているということがわかったとします。この場合、会社Aは『業績予想を高く見積もる癖がある』といえるでしょう。

逆もしかりです。業績予想を低く設定し、毎年のように上方修正をしている会社Bがあったとします。もう言わなくても理解いただいていると思いますが、会社Bは『業績予想を低く見積もる癖がある』といえます。

では、ここで二つ質問です。

1. 上述した会社Aと会社Bのどちらの会社の情報（IR活動）を信用したらよいのか
2. 信用できる会社しか株取引をしないべきなのか

「1.」の答えは『どちらも信用してはダメ』です。両会社とも業績予想通りに行く可能性が低いということは、両会社とも信用できません。そして②の答えは両会社とも株取引すべきです。ここまでわかりやすい癖があり見抜いているのであれば、逆に癖を利用をしてやればよいのです。

会社Aのように業績予想を高く出す会社は、決算報告で投資家に高い評価を得ることができ、決算報告後に株価が上がりやすい傾向があります。あとは簡単、決算の数ヶ月前に仕込んでおき、決算後上がったところで売ればいいのです。

逆に会社Bのように業績予想を低く出す会社は、決算報告で投資家に業績が落ち込むことを懸念され、決算報告後に株価が下がりやすい傾向があります。この場合は決算後下がったところを買って、上方修正を待ってから売ればいいのです。

『企業ごとのIR活動の癖を見抜き、企業ごとに取引方針を変える』ことを理解し、株取引で利益を上げてみましょう。

冒頭を思い出してください。本当の意味で株式市場を牛耳っているのは誰でしたか？そうです、機関投資家です。前提として機関投資家には、個人投資家とは比べ物にならないほどの資金力があります。その資金を利用し、株式相場に多大なる影響を与えます。では、機関投資家はどのようにして利益を上げているのか。今度はそちらの仕組みを紐解いてみましょう。

先ほどの例と同じ、『業績を高く予想する会社A』があったとします。

会社Aの高い予想の決算報告後、投資家は株価が上がると予想しているところを狙って、機関投資家が資金に物を言わせしつこく売りを仕掛けます。最初は市場がこの予想であれば適正な株価はもっと高いと判断していても、あまりにしつこい売りのため、お金のない投資家は損失が増えてしまい『いや去年は下方修正したな / 今年も実は下方修正ありきの予想なのか』といった不安がよぎり始めます。そうなった後は投資家のパニック売りが始まり、市場の判断を誤ったほうへと機関投資家は誘導して行くのです。適正な株価は高いと判断したにも関わらず、どんどん株式を手放してしまい、株価が下がります。

機関投資家はこのようにしていいように株価を上下させ、一般投資家の資金を奪っていきます。これが株式市場の牛耳りの正体です。

これに対応するには、次のルールに従って取引をすることを強くお勧めします。

• 機関投資家の仕掛けには逆らわない

まとめとして、利益をあげる人の動向をまとめました。利益をあげる人の中でも様々なスタイルがあると思いますが、IRに関わる共通したルールは以下になります。

• 企業ごとのIR活動の癖を見抜き、企業ごとに取引方針を変える
• 機関投資家の仕掛けには逆らわない
• 取引のルールを決めたら、必ず守る