【株 初心者必見！】どれくらい『情報収集』すればいいの！？

株取引を始めるとき、利益をあげるために、様々なサイトや本を参考にしたり、セミナーに参加するのではないでしょうか。勉強をするうえで最低限の知識を学ぶことは悪くないことですが、8割の人が損をするのが株取引になります。教科書の知識だけでは利益をあげることは難しいのが現実です。では株取引で利益をあげる人は、教科書で得られる知識以外にどのような知識をもっているのでしょうか。ここでは株のもっとも重要な『情報収集』に関する知識と、どのように『情報収集』をすべきかを紹介します。

教科書では「情報収集は毎日必要です」と書いていることがほとんどです。株式、為替、債券などの日本のマーケット情報、政治や経済の情報、外交情報ときたら、次は時事ニュース。そして注目もしくは保有した株式銘柄とその関係した株式銘柄のニュース全てなど、幅広く、いや幅広すぎる情報を収集するようにと書かれているのではないでしょうか。

たしかにデイトレーダーのように株式投資で生きていくといった方は、毎日幅広い膨大な情報を収集する必要があります。しかし、株式投資をしているみなさんは、情報収集を毎日していますか？また、これから株式投資を始めようとしている皆さんは、情報収集を毎日できますか？私も株式投資をしていますが、毎日情報収集をしているかというと嘘になります。ましてや教科書のいう幅広い膨大な情報を収集しているわけではありません。

特に、サラリーマンのかたは働きながらではリアルタイムの株価のチェックはできないし、できたとしても取引開始前の保有した株式銘柄のニュースのチェック、前場と後場の寄り付きと引けの株価の確認、後はお昼休みに株価をリアルタイムで眺めることが健全なサラリーマンの限界でしょう。

教科書通り情報収集するのは少し無理があり、時間が経つとさぼりがちになってしまいます。しかし、それでは株式投資で利益をあげることはできないでしょう。やはり株式投資に情報収集は必要なのです。

ただ、教科書のような無理のある情報収集をするべきではありません。必要な情報を効率よく収集すべきです。

まず、絶対に必要と断言できるのが、保有した株式銘柄の情報になります。こちらは必須です。近日何か公開される情報はあるのか、発売される商品はあるのか、そういった情報は株価に直接影響を与えます。これを疎かにしてしまえば、一番良いタイミングで売れなかったり、気づけば大損していたりします。これができないくらいであれば、株式投資は辞めたほうがよいでしょう。

ただ、注意しなければいけないのが、教科書通り株式投資のリスクヘッジやリスク分散するため、複数の株式銘柄を保有している方は、保有した株式銘柄の数だけ情報を収集する必要が生じることです。リスクヘッジすればするほど、必要な情報は増えてしまいまい、自分の首を絞めることになります。保有した株式銘柄分の情報収集ができていないときに、日経平均が大きく崩れ全面安となってしまったら、何を売ればいいのかパニックになってしまいます。そのため、リスクヘッジをするのはよいのですが、情報収集可能な株式銘柄数に抑えるのがよいでしょう。

次に必要なのが、為替の情報です。製品を海外へ輸出している企業（主にメーカー）や材料を輸入している企業（主に石油関係）の株価へ大きな影響を与えます。今の日本の経済を支えているのは、そういった企業といっても過言ではないため、日経平均に直接影響が生じることになり、結局すべての株式銘柄への影響が生じます。

日本政府と日銀の動向とその情報、アメリカとユーロ圏の情報など幅広くチェックする必要はありますが、こちらの情報は「経済指標カレンダー」とかで検索すれば、簡単に情報を収集することができるでしょう。そこまで時間がかからないので、こちらも必須で情報収集したほうが良いといえます。

ここまでが、ほぼ必須といえる情報になります。

繰り返しになりますが、経済全てのニュースを読むことはサラリーマンにはむつかしい現状があるので、より効率よく情報収集する必要があります。上述した情報を最低限押さえておけば大体の値動きには対応できますが、本当に株式投資で利益を上げたいのであれば、付加情報として月に1度次の情報収集をしたほうがよいしょう。

まず、保有する株式銘柄の同業界の情報は重要な情報になります。こちらの情報がなぜ重要かというと、「業界の勢いがあるかどうか」ということが株式では非常に重要になります。最近では、ＩＴバブルやソーシャルバブルということを聞いたことはないでしょうか。その時代はＩＴ関連、ソーシャル関連というだけで、買われる時代がありました。最近のソーシャルバブルでいえば、パズドラのガンホー・オンライン・エンターテイメント（3765）の勢いがすごく、ガンホーが下がればソーシャル銘柄が下がる、ガンホーが上がればソーシャル銘柄が上がるような時期もありました。業界を引っ張る企業の影響が同業界まで及ぶことはよくあります。勢いがある業界のほうが株価はもちろん上がりやすいため、今自分が保有する株式銘柄の同業界の情報は、月1レベルで構わないので定期的に収集することをお勧めします。

次に、政治イベントの情報も重要な情報になります。たとえば、イギリスの欧州連合（ＥＵ）離脱の国民投票やギリシャ問題時の総選挙などになります。こちらは影響があまりにも大きいため、直前に必ず情報が嫌でも入ってくると思いますが、前もって意識することが非常に大切です。なぜなら、一大イベント前はリスクを回避する人が多く、株価がじりじり下がる傾向があるためです。それを知っている人はイベント前に売りに出たり、様々な対応をすることが可能であります。こういったイベントはぜひ1月ほど前に仕入れて、逆に利用することをお勧めします。

そのほかにも情報はたくさんありますが、正直情報はこれくらいで十分でしょう。

上述しましたが、保有した株式銘柄の数だけ情報収集量が増えてしまいます。また異なる業界の銘柄の株式を保有してしまうと、業界の数だけ情報収集量が増えてしまいます。むやみに今人気だからとか、友達に勧められたからとか、保有株式数を増やすと痛い目にあってしまいます。

自分の中で処理できる銘柄数、業界数を決めることが大切になります。そうすることによって、情報を収集する量を最適化し、自分の時間を有効に使うことができるでしょう。私自身は4銘柄、2業界と決めて株式を取引しています。

冒頭を思い出してください。本当の意味で株式市場を牛耳っているのは誰でしたか？そうです、機関投資家です。機関投資家には、個人投資家とは比べ物にならないほどの資金力があります。その資金を利用し、株式相場に多大なる影響を与えます。機関投資家の動向は常に意識をする必要があります。

何を注目すればよいか、機関投資家の『売買』動向になります。自分が保有した株式銘柄を機関投資家が、どれくらい買っているか、どれくらい売っているかということに、常にアンテナを張る必要があります。機関投資家が売りに出たら8割がた株価は下げられます。逆に買いに出たら8割がた株価は上げられます。株価が最適ではなくもっと高い値が最適と判断できても、機関投資家が売りに出たら下げられてしまいます。

それほど影響力があります。

ではどうやって調べればよいか。

空売り情報は簡単に調べられます。私も重宝しておりますが、「karauri.net」というサイトで簡単にわかります。ここで自分の保有する株式銘柄名を検索して、「ゴールドマン・サックス」や「モルガン・スタンレー」などのにっくき名前が出てくればもう要注意です。日次の動向を見て、売り残高が多い場合はすぐに手放すことを検討したほうが良いでしょう。

買い情報は大量保有報告制度があり、機関投資家が「株式総数の5％を超えた割合を保有している株主」に該当する場合、把握することができます。ただ、それ以外は把握することができないため、発見できないこともあるし、発見できたとしても遅れたりします。こちらも機関投資家の名前が出てきた場合、上がる可能性が高いので、売りに出たりはしないほうが良いでしょう。

次にどのタイミングで調べたほうがよいか。こちらに関しては毎日調べるのに越したことはないのですが、1年に1度あるかないかレベルの頻度のため、調査する時間が無駄になる可能性が非常に高いです。私自身の基準でよければ紹介いたしますが、出来高が多くなってきた時や、5%以上の割合で株価が乱高下した時など、私自身がいつもの動きではないと感じたときに調べるようにしています。暇な輩が必ず掲示板で騒いでいるので、定期的に掲示板を除くのも一つの手法といえるでしょう。

機関投資家はいいように株価を上下させ、一般投資家の資金を奪っていきますので、こちらの情報も頭の片隅に入れておきましょう。

まとめとして、利益をあげる人の動向をまとめました。利益をあげる人の中でも様々なスタイルがあると思いますが、情報収集に関わる共通したルールは以下になります。

• 株式投資で生きていく人
• すべての情報を収集すべき

• 兼業で株式投資で生きていく人
• 必須情報は「保有した株式銘柄の情報」と「為替の情報」
• 可能な限り必須な情報は「保有した株式銘柄の同業界の情報」と「政治イベントの情報」
• 情報収集を効率化するため、自分の情報収集能力にあった分だけ株式を保有する